ソフトウェアはサービスだ

『ソフトウェアを買う行為自体が消滅するかもしれない。』と、昨日紹介した記事の中でも書かれているように、新たなソフトウェア会社のビジネスモデルを考える上でソフトウェアを売る行為そのものが大きなリスク要因になる可能性があるというのをずっと考えてきている。

そもそもソフトウェアは売るものではなく、使った分だけの従量制サービスにするのだとか、どう使うかなどをあわせたサービスで提供するべきだとかという発想はかなり前からもあった。その辺りをユビキタスというキーワードと絡めて紹介している興味深いコラムを見つけたので紹介する。

Life is beautiful: ユビキタス羊［３］ ソフトウェアはサービス

私がまだマイクロソフトにいた９８年ごろ、私も含めたインターネット最前線にいた人々の口癖は “Software is Service” であった。

そうそう、どこかのマイクロソフトのライバル会社が、ネットワークコンピューターというものを提唱し、「ソフトウェアはサービス」を実践しようとした。結果として、「ソフトウェアをサービス」として実現することは出来なかったが、ＰＣの値段は大幅に下がり、セールスフォースドットコムという副産物まで輩出した。（苦笑）

さらに、

マイクロソフト・オフィスは、９８年当時ですでに大半のユーザにとって十分すぎる機能を持っており、新しいバージョンを出しても既存のユーザーがお金を出してまでアップグレードしてくれないという状態にあった。

今、どこのソフトウェア会社のプレゼンテーションを聞いていても機能の説明ばかりだ。最新機能の説明。しかし、それは多くのユーザが望んでいる機能ではなく、ユーザが１００年に１度使うか使わないか分からない機能であることがほとんどだ。

しかしながら、ユーザは、バージョンアップに伴う非互換性をどうすることも出来ずに新しいバージョンにお金を払うか、新しいバージョンへのアップグレードを保証してくれるサポートに対してお金を払うかの２つの選択肢しかもちあわせていない。実は、その状態は９８年当時から変わっていないということだ。

その状況は、２００４年の現在でもいっさい解消しておらず、ユーザーの多くが、古いバージョンのオフィスをパソコンを交換するまで使い続けている。その売り方ゆえに、小まめなアップデートをユーザーに提供する道がなく、プロダクトの進化も２・３年に一度と非常に遅いものとなってしまっている。

なるほど。確かにブラウザの進化もここ最近とまったままだ。

進化のスピードが落ちているのに儲かってるのはビジネスモデルが良いからなのか？それとも進化を必要としないので儲かっているのか？上記コラムでは、ここからユビキタス時代のソフトウェアサービスという観点から結論を導き出しているので、以下、少し話を変えてマイクロソフト社の話にもう少しこだわろうと思う。